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ネイル業界で勝ち抜くためのDX戦略 2022!市場規模と今後の将来性

2022年3月5日

ネイル業界で勝ち抜くためのDX戦略 2022!市場規模と今後の将来性

こんにちは、長井 達也です。

今回は、”ネイル業界で勝ち抜くためのDX戦略 2022!市場規模と今後の将来性”です。

ネイルサロンを経営されている皆さん「市場規模が縮小している」「今後の将来性は?」といった不安や悩みはありませんか?

確かにネイルサロンを取り巻く環境は厳しく、これまでと同じビジネスモデルでは生き残れず閉店していく店舗が今後も増加するはずです。

ネイルサロンの需要悪化要因

・水商売で働く女性の利用率減少
・リモートワークによる外出減少
・景気後退による需要減(必需品ではない)
・セルフネイルの浸透

その一方でネイルを行う面積(爪)自体が減少した訳ではなく、チャンスもあります。

具体的には、ネイルサロンにも積極的に「DX戦略」を取入れ、現状の問題点を解決していく施策を実施する事です。

DX戦略とは?

DX(デジタルトランスフォーメーション)戦略とは、企業(お店)が通信技術やインターネット上のサービスを活用し、新製品やサービス・ビジネスモデルを生み出す事で顧客に対しネットとリアルの両面から価値を提供し、業界内の競争を優位に進める革新的な戦略の事を言います。

そこで今回はネイルサロンが取組むべき「DX戦略」として具体的に何を行う必要があるのか、

  • これまでのネイルサロンとは?
  • ネイルサロンの今後と需要
  • ネイルサロンで生き残るのに必要なDX戦略とは?
  • AI・ロボットとの共存
  • ネイルサロン経営に必要なLTV

上記について詳しく解説していきたいと思います。

 

これまでのネイルサロンとは?

 

ネイルサロンでは2月の閑散期を経て、7月~8月とフットネイル需要を取り込み繁忙期を迎えるというのが一般的な年間サイクルでした。

顧客層はエリアにより異なりますが、駅ナカなどであれば価格やスピード性が重視される傾向があります。

郊外や繁華街のネイルサロンではデザイン力や技能に対して価格が見合っていれば、リピートを得やすいビジネスモデルです。

集客に関しては顧客層と購読層がリンクする、ホットペッパービュティーに掲載するだけでも費用対効果に見合う顧客数を獲得できました。

しかしコロナ禍の今、節約や感染予防の観点からチップを活用したりとセルフネイルに一部の顧客が流れてしまった感があります。

これはネイルサロン自らが、セルフネイル需要を生み出してきた側面が有ると思います。

例えばスカルプチュアやジェルネイルなど、自爪を土台にして厚みをつくる施術は付け爪を意識させる結果となります。

またエアブラシなどで精巧なデザインをすればするほど、機械による印刷と相違点がなくなってしまいます。

施術の為”だけにネイルサロンに通われていた方なら、もっと短時間&低料金で気軽にネイルを楽しみたいというニーズが生まれても当然です。

結果、ネイルサロンのマーケットそのものが縮小に向かっているのが現在の状況です。

 

ネイルサロンの今後と需要

ネイルサロンの課題

オックスフォード大学が2014年に発表した論文「あと10年で消える職業リスト」には、ネイリストの職業も含まれていました。

これは3Dプリンタなどの発達によりセルフネイルが浸透する事を予見したものですが、コロナの影響で実際には異なる展開が見えてきました。

まずCASIOなど大手メーカーもネイルプリンターを開発していますが、現時点でネイルプリンターがセルフネイルの主役にはなっていません。

今後しばらくの間、セルフネイルで主役を務めるのはチップやネイルシール、スティックタイプの剥がせるジェルネイルペンなどです。

またもちろん、ワンカラーだけ自分で塗りたいというニーズもあります。

特に最近はオルチャンメイクに代表される韓国コスメ専門店が増加しており、韓国のネイル商材が多く入っています。

これらがセルフネイルで主役を務める理由は下記になります。

ポイント

・低価格
・取り外し(オフ)の手軽さ
・スキルがなくても出来る
・施術時間の短さ

これらセルフネイルは、ネイルサロンが提供出来ていない独自の価値を有しています。

そのため今後ネイルサロンの多くは対応策を見出だせず、セルフネイルにシェアが奪われていく事になると予測しています。

 

ネイルサロンが生き残るために必要なDX戦略とは?

ネイルサロン業界生き残りに必要なDX戦略とは?

 

1971年、今から50年前に誕生したスターバックスは珈琲のバリエーション増加・新しい空間の提供などを行いました。

結果、これまでにない「顧客体験」を生み出す事で新しい顧客層を得て、店舗数を着実に伸ばす事になります。

もっとも、その裏で日本の喫茶店は店舗数が過去30年間で半減したと言われています。

ここにネイルサロンが、セルフネイルと差別化出来るヒントが隠されていると思います。

まず、お客様は爪に色を塗る事が目的ではないですよね。

ネイルをする事でテンションを上げるためにネイルサロンに来店されます。

ネイルサロンに求められる仕事をシンプルに表現するなら、お客様の気持ちがより上がるためにどう介在するかだと思います。

そしてネイルサロン本来の「仕事」に「DX戦略」を掛け合わせる事で、新しい「顧客体験」を生み出す事が出来るはずです。

 

ライブ感×DX戦略

即興のライブ感×DX戦略

インターネットの世界では回線速度や端末の性能が上ることで、よりリッチコンテンツ化すると言われています。

リッチコンテンツとは静止したテキストや画像ではなく、動画やインタラクティブなものです。

つまりネイルサロンのメニュー表がいつまでも”テキスト”のままである必要性はまったくありません。

例えば自分の施術工程・風景(手元だけでも)の動画(YOUTUBE・Instagramなど)に価格表を盛り込み、それをメニュー表としても良いわけです。

また世の中がリッチコンテンツ化することで、集客方法も大きく変化します。

例えばネイルサロンの集客方法として、これまでInstagramなどの口コミ拡散が重要視されてきましたよね。

これは消費者が「自分の希望するお店と出会いたい」という想いで口コミから内容を想像し、それが来店動機に繋がるからです。

しかしインフルエンサーによるステマ(ステルスマーケティング)が衰退していく中、これからは具体的に動画でプロセスと結果を見せるという事が大切になります。

消費者に来店前から具体的な仕上がりを見せる事が出来れば、それ自体が来店動機に繋がりますよね。

結果、自分の技術力や希望デザインの再現性がアピールされた動画コンテンツは集客媒体としての価値を生みます。

カラー提案&DX戦略

AR(拡張現実)とは、実際の世界に仮想世界を重ね合わせて表示する技術を言います。

ARの技術を使えば、スマホのカメラで爪を写し予めデザインしたネイルデータをカメラ上で重ね合わせて表示させる事も可能です。

「拡張現実 ネイル」と検索すれば、多くのスマホアプリがヒットするかと思います。

ここで大切なのは、お客様の好みを提案するのではなく、お客様の相談相手として提案する事です。

お客様の好みを提案するのであればAIのほうが得意ですし、ネイリストである貴方の必要性が失われます。

また皆さん店頭にはネイルの色見本(カラーチャート)を置かれている思いますが、これは飲食店の食べ物見本と同じで店頭では意味があります。

しかし新規顧客に対する来店動機にするには、先にも触れたように動画でカウンセリングなどのプロセスを見せるという事を意識してみてはどうでしょうか。

 

AI・ロボットとの共存の仕方

DX戦略(ITを活用する事で”新しい価値”を顧客に提供する)を行う上で、AIやロボットなどをライバルとするのではなく、取り込んでしまうということも大切です。

ネイルプリンターも助手として利用し、ストーンなどの装飾に特化したネイルサロンというのも時短を希望するニーズには受けるはずです。

また顧客情報をしっかり分析し、これからはLTV(顧客生涯価値)をしっかり把握していく事が大切です。

LTVとは、一人のお客様が最初の来店から最後の来店までに支払ってくれた総収益になります。

つまりLTVの平均値がわかれば、どれだけ広告にコストを掛ける事が可能かも分かります。そのためには規模が小さくてもPOSレジを導入は必須と言えます。

ただし本格的なPOSレジは高額なので、POSレジ機能が付いているカード決済サービス等を導入するという方法があります。

例えばクレジットカード決済サービスのSquareであれば、売上管理・顧客リスト、データ分析、スタッフ管理などPOSレジ機能は無料できるのでオススメです。

 

まとめ

以上、ネイル業界で勝ち抜くためのDX戦略 2022!市場規模と今後の将来性はいかがでしたか?

コロナ禍の今、ネイルサロンに限らず多くの業種でパラダイムシフトが起こり、省人化・省力化が進む事になるはずです。

これは避けようがないことですが、より顧客との関係性を深めるという意味でもDX戦略を織り交ぜて行く事をオススメいたします。

またその結果、お店で集客するという時代から、個人で集客する時代に対応していく必要もあります。

ポイント

・DX戦略とは、ITを活用する事で新しい価値を顧客に提案する事。
・ネイルサロン業界は今後セルフネイルにシェアを奪われる。
・今後はネイルサロンの特性とDX戦略を掛け合わせる事が大切。
・ネイルサロン業界でもLTV(障害顧客価値)の把握が必要

  • この記事を書いた人

運営者 長井 達也

個人で独立開業される施術者さんに向けて、開業・運営、集客、確定申告など役立つ情報を提供しています。またリラク・エステ・整体・整骨・鍼灸などジャンルを問わず独立開業・運営の個別コンサルティングも行っています。お気軽にご相談下さい。

【経歴】ヘアサロン・ネイルサロン・リラク・鍼灸院の立上げ・居酒屋の立直し(年間400万円の赤字店舗→1年後に700万円の黒字化)・IT企業で総務・経理など。現在は商業不動産のリーシングやレンタルサロン運営を行いつつ、農業・陸上養殖・地方創生にも興味があります。4人兄弟の末っ子B型左利き

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